執筆書籍・原稿

　小野が執筆・編集協力に携わった書籍と執筆原稿を紹介します。
　※下記の執筆原稿は今までに行ってきたものの一部です。今後、過去の原稿を追加でアップする予定です。

 

執筆書籍

　一般の方向けの書籍から同業者である税理士向けの実務書や税務雑誌原稿など、積極的に執筆をしております。
原稿・記事執筆のご依頼はお電話・メールにてお気軽にご連絡ください。締切期日まで40日を切っているご依頼はお受けいたしかねます。

　なお、「企画出版」など当事務所が費用負担する類のご依頼はお断りさせていただいております。

 

 

図解でわかる! 減価償却   小野　恵 秀和システム

 

図解でわかる! 経理   小野　恵 秀和システム 経理とは経営管理の略です。会社の現状を把握し、経営判断の核となる重要な知識をわかりやすい図表付きのテキストで理解しましょう！

減価償却がよ～くわかる本   小野　恵 秀和システム 減価償却って何をすればいいの?目的は?どんなモノを減価償却するの? 経営上避けては通れない減価償却の全体像を解説。

 

現役経理さんの声を生かした経理のお仕事がサクサクはかどる本   小野　恵 秀和システム 「初心者がつまずきやすいところは?」「ココに気をつければお仕事がはかどる!」新人経理&先輩経理、実務担当者の視点で経理のお仕事のコツを解説。経理が初めての人も、無理なく、ミスなく、一人でこなせるようになります。電子書籍版も好評発売中です！

 

税理士のための相続をめぐる民法と税法の理解 ―民法(相続編)を逐条的に事例解説 　taxMLの民法本。編集代表・関根稔先生・間瀬まゆ子先生、小野ら総勢３８名の専門家がつくった本です。一部を小野が執筆しています。 　民法相続編の理解が深まります！

 

小さな会社の設立と登記が自分でできる本 小野 恵 シーアンドアール研究所 　平成18年の会社法の施行により、簡単に株式会社が作れるようになりました。会社の設立というと専門家の手を借りなければできないようにも思えますが、いくつかの「ツボ」さえ抑えておけば、自分一人でも安価に手続きを行うことができます。 本書は、従業員10名未満の株式会社を念頭に置いた、株式会社設立の流れや諸手続について解説します。会社の組織の考え方から、安全な定款の作成、登記のやり方、会社設立後の諸手続まで、会社設立による起業の際に必要となる事項をもれなくカバーしています。また、手続きに必要な書類のひな形を付属のCD-ROMに収録。すぐにでも必要な書類を作成することができます。 　自分で登記などの設立手続きを行い、初期費用を抑えたいという方に。

 

税金を払い過ぎない「節税テク」Q&A 平野 敦士, 小野 恵, 山上 芳子 セルバ出版 　３人の専門家による共著です。タイトル通り、すぐに使える節税アイデアがつまった一冊。 　税務対策に悩む小さな会社と社長個人に、税金を減らすための効果的な節税の知識とテクニックを解説。

 

新しい事業承継対策と実務手続 清文社 　７人の専門家による共著です。相続や事業承継の対策にはぜひこの一冊を。 　議事録&記載例がさらに充実!円滑化法政省令対応。信託を使った事業承継対策として新章を追加。各対策の概要から手続まで、実務家のニーズに応える1冊。

 

特例有限会社の対応と株式会社への移行手続き 小野　恵 すばる舎 　有限会社を株式会社に変更したいという場合の本です。自分で手続きを行いたいという方向け。 　新会社法の施行によって、有限会社は廃止となった。今後の方向性に悩む有限会社の経営者を対象に、特例有限会社として存続する場合はどうなるのか、株式会社へ移行するにはどのような手続きが必要となるかなどを解説する。

 

これだけは知っておきたい会計事務所職員のための総務・経理実務 清文社 　会計事務所の職員向け。小野は税務分野の監修を担当しました。 　税理士業務を取りまく法規、すなわち、税法・労働法規・会社法・民法・個人情報保護法等について、会計事務所職員が理解すべき最低限の知識を提供することを目的として刊行した平成19年12月初版の改訂版。

 

徹底解明 会社法の法務・会計・税務 清文社 　会社法と税法を区別することなく、実務上の問題点を解決するという視点で、会社法を検討。会社法施行規則、会社計算規則、商業登記通達、平成18年度法人税改正、会計参与の行動指針などに完全対応。

 

自分でできる株式会社設立 小野 恵 九天社　2006年6月 株式会社の設立について、「資本金をいくら用意すればいいのか」「書類の書き方は」などの基礎的な事から、「役員の責任」「経営上のリスク」などの知っておきたい重要な事までを丁寧に解説。

 

 

雑誌や新聞などの執筆原稿

　税理士向け雑誌や経営者向け雑誌などに小野が執筆した原稿を紹介します。
　原稿・記事執筆のご依頼はお気軽にお問い合わせ下さい！

　※ここに掲載したものは近年の執筆原稿の一部です。過去の原稿は後日追加でアップします。

 

月刊経理ウーマン２０１２年２月号

　研修出版から発刊されている経理担当者向けの雑誌、月刊経理ウーマン２月号に原稿を執筆しました。「適当に決めると税務調査で痛い目に逢う！？役員報酬の決め方・払い方―知っておきたい税務の知識」という記事です。
　役員給与の決め方や税務調査で注意したい点など、経営者や経理担当者が知っておきたい役員報酬の税務知識をわかりやすく解説しました。

 

会社法務A2Z２０１１年２月号

　第一法規から発刊されている「会社法務A2Z」２月号に原稿を書きました。
　下に記載している１月号の続きの「源泉徴収実務における留意点」という原稿で、４ページにわたって掲載されています。この号では、報酬に係る源泉所得税の具体的な事例を中心に解説しました。

 

会社法務A2Z２０１１年１月号

　第一法規から発刊されている「会社法務A2Z」１月号に原稿を書きました。
　「源泉徴収実務における留意点」という原稿で、６ページにわたって掲載されています。「なぜ源泉徴収を行うのか？」などの源泉徴収のあらましや、「源泉所得税を間違って納め過ぎてしまった場合は？」など納付のポイントなどについて、ミスをしやすい源泉徴収実務を解説しました。

 

「月刊税理」２０１１年１月号

　ぎょうせいから発刊されている税理士向けの税務雑誌「月刊税理１月号」の原稿を執筆しました。
　消費税についての原稿で第一特集ページ「事業者パターン別にみた消費税各種制度の選択判断」内の「設備投資を予定している事業者の消費税の選択」という原稿です。消費税については、設備投資を次年度に予定している場合、課税事業者・原則課税を選択して支払った消費税額の還付を受けるというのが王道的な手法です。
　この原稿では、どの程度の設備投資をした場合に課税方式を変えるのが有利なのか、調整対象固定資産についての平成２２年度税制改正など、設備投資と消費税還付について執筆しています。設備投資を考えている中規模の事業者の方々にはぜひご覧いただきたい原稿です。

 

経理ウーマン２０１１年１月号

　研修出版から発刊されている「月刊経理ウーマン」１月号に原稿執筆しました。
　「法定調書の作成でミスをしないための留意点」という原稿です。　「そもそも法定調書とは何か？」「法定調書は何のために作成するのか？」「各調書の具体的な作成方法」「間違って作成した時の訂正方法」など、６ページにわたって毎年１月末までに行う法定調書業務についてやさしく説明した原稿を執筆しました。

 

経理ウーマン２０１０年１０月号

　研修出版から発刊されている「月刊経理ウーマン」１０月号に原稿執筆しました。
　小野は「経理担当者として最低でもこれだけは知っておこう！！　棚卸資産の評価方法にまつわる７問７問」という、６ページほどの原稿を執筆しました。「なぜ棚卸をするのか？」という基本的な疑問から評価方法の特徴・違いなどについて解説しています。

 

月刊税務弘報２０１０年１０月号

　中央経済社から発行されている税務雑誌「税務弘報９月号」に原稿を執筆しました。
　巻頭特集にある「業績低迷時の税務調査対策」という特集の一環のうち、交際費について７ページほどの原稿を執筆しました。
　交際費と隣接費用（福利厚生費、広告宣伝費、会議費など）との関係、一人あたり飲食代５，０００円以下の基準の実務、税務調査に対応する前に確認しておきたいポイントをまとめた原稿です。

 

雑誌「月刊税理」2010年1月号

「所得税法・回収不能の譲渡代金の判定」

 

雑誌「会社法務A2Z」2009年11月号

「後継者を育てる『6つの法則』能力強化や情報活用の極意とは」

 

雑誌「月刊税理」2009年11月号

「みなし相続・遺贈財産」

 

雑誌「戦略経営者」2009年8月号

「交際費と研究開発費の改正ポイント」

 

雑誌「月刊税務弘報」2009年2月号

原稿執筆

 

新聞「納税通信」2008年11月14日号

原稿執筆

 

雑誌「週刊Ｔ＆Ａmaster」2008年2月25日号

原稿執筆

 

雑誌「月刊税務弘報」2008年6月号

原稿執筆

 

雑誌「月刊税務弘報」2007年7月号

原稿執筆

 

雑誌「月刊税務弘報」2007年3月号

原稿執筆

 

新聞「納税通信」2008年3月10日号

原稿執筆

 

雑誌「ＴＫＣ税研情報」2007年8月1日号

原稿共同執筆

 

雑誌「月刊経理ウーマン」2007年1月号

記事執筆

 

雑誌「月刊ＯＬマニュアル」2007年1月号

記事執筆